出典と読み方の注意

出典

• 農林水産省「海面漁業生産統計調査」昭和31年〜平成27年「海面漁業魚種別漁獲量累年統計（都道府県別・全国）」、平成27年〜令和6年確報「大海区都道府県振興局別統計 魚種別漁獲量」、「令和7年漁業・養殖業生産統計（概数値）」（e-Stat）を加工して作成。
• 農林水産省「水産物流通調査（産地水産物流通調査）」2003〜2024年「産地上場水揚量・卸売価格（漁港別品目別）」（e-Stat）を加工して作成。
• 今年の見通し：水産研究・教育機構、水産庁、北海道立総合研究機構の各予報（各カードにリンク）。一部は岩手県・島根県の水産試験研究機関による紹介記事で内容を確認しています。
• 海水温：気象庁「海面水温の長期変化傾向（日本近海）」（気象庁ホームページ）の海域別年平均海面水温の平年差を加工して作成。
• 回遊経路：水産庁・水産研究・教育機構「我が国周辺水域の漁業資源評価」（令和7年度 マイワシ太平洋系群・マサバ太平洋系群・スルメイカ冬季発生系群）、「国際漁業資源の現況」（サンマ 北太平洋、カツオ 中西部太平洋）の記述（茨城県水産試験場の魚種別資料で引用されたもの）、北海道立総合研究機構「スルメイカ（日本海海域）」（2020年度）をもとに、このサイトで模式的に作図。
• 日本以外の陸地の輪郭：Natural Earth（パブリックドメイン）。
• 行政区域：国土交通省「国土数値情報（行政区域データ）」2025年（配布ページ、CC BY 4.0）を加工して作成。
• 漁港の位置：国土地理院の地名検索結果をもとに作成。
• 背景地図：地理院タイル（淡色地図）（国土地理院）。ズーム5〜8の海岸線: Shoreline data is derived from: United States. National Imagery and Mapping Agency. "Vector Map Level 0 (VMAP0)." Bethesda, MD: Denver, CO: The Agency; USGS Information Services, 1997.

豊漁・不漁の決め方

• その年の漁獲量（水揚量）を平年＝直近5年の平均と比べた割合で判定しています（例：2025年なら2020〜2024年の平均）。このサイト独自の目安で、公式の「豊漁・不漁」の定義ではありません。
• 平年比 +20%以上「豊漁」、+5〜+20%「やや豊漁」、±5%未満「平年並み」、−5〜−20%「やや不漁」、−20%以下「不漁」。
• 平年の量が少ないエリア（都道府県300t未満、沿岸エリア100t未満、漁港50t未満）は、少しの変化で大きく振れるため判定していません。秘匿値（x）を含む場合も判定しません。
• ただし、もともと漁獲量が少ない魚種（クロマグロ・ヒラメ・マダイ・サワラ類・フグ類・シイラ・ズワイガニ・ウニ類）は、基準を都道府県100t、沿岸エリア50t、漁港20tに下げています。量が少ないぶん、年ごとの増減が大きく出やすい点に注意してください。
• 概数値の年（都道府県の最新年）は値が100t単位に丸められているため、実際の値は ±50t の幅があります。その幅の中で判定の段階が変わりうる場合は「目安」と表示し、地図では紺の点線の枠で囲んでいます。また、100t刻みでは少ない量の増減を測れないため、この年は少量の魚種も平年300t未満は判定していません。確報が出ると置き換わります。

都道府県と漁港は数え方が違います

• 都道府県：農林水産省「海面漁業生産統計調査」。漁業者（経営体）の拠点がある県に計上する属人統計で、遠洋で獲った分も拠点の県に入ります。1956〜2014年は累年統計、2015〜2024年は確報、2025年は概数値（100t単位、2026年5月29日公表。確定値は2027年2月予定）。沖縄県は1962年から。
• 長い期間を比べるとき：1970年代の200海里規制などで遠洋・北洋の漁業が大きく縮小し、その漁獲も拠点の県に入っています。そのため数十年単位の合計の増減は、魚の多さだけでなく漁業の規模の変化を含みます。長期の比較は魚種ごとに見るのがおすすめです。また、1950〜60年代は母船式漁業などが都道府県に割り振られていないため、都道府県の合計は全国値より小さくなります。平成19年（2007年）には、なまこ類・わかめ類などの魚種区分が変わっています。
• 漁港：農林水産省「水産物流通調査（産地水産物流通調査）」の主要漁港の上場水揚量。実際に水揚げされた港で数えます（他県の船の水揚げも含む）。調査の対象は2003〜2005年が203港、2010〜2020年が208〜211港、2021年以降が147港で、このサイトでは現在の147港について過去の値も表示しています（港名が変わった港は対応づけ、調査対象でなかった年は空欄）。2006〜2009年は調査が縮小（2006年は総数なし、2007〜2009年は42港・21品目）されていたため、表示はしますが豊漁・不漁の判定と平年の計算には使っていません。
• 漁港のクロマグロは2021年以降のみ、スルメイカは生鮮品のみ、タラは統計の区分「たら」です。
• フグ類は、都道府県では1995年から（累年統計にそれ以前の区分がないため）、漁港では「とらふぐ」と「その他のふぐ類」の合計です。シイラは漁港のみです（都道府県の統計では2007年から「その他の魚類」に含まれ、最近の値がないため）。
• 漁港の位置は、国土地理院の地名検索で港の所在地名から求め、海岸線に寄せたおおよその位置です。
• 沿岸エリアは、147港を漁況予報などで使われる海域名に合わせて39にまとめた、このサイト独自の区分です。地図の海岸線の色は、その海岸に最も近い主要漁港が属するエリアの判定で、漁場の位置を示すものではありません。主要漁港から遠い海岸には色を付けていません。エリアの判定は、その年と平年の両方で値がある港だけを合計して計算します。
• 2つの数字を足したり直接比べたりはできません。

海水温と回遊経路

• 海水温は気象庁「海面水温の長期変化傾向（日本近海）」の海域別の年平均海面水温で、気象庁の平年値（1991〜2020年の平均）との差です。漁獲の「平年（直近5年の平均）」とは基準が違います。地図の数字は海域全体の平均で、場所ごとの水温ではありません。沿岸エリアの詳細ページでは、近くの気象庁の海域の値を並べています（どの海域を使うかは、このサイトで対応づけました）。
• 水温と漁獲を並べていますが、水温が原因で豊漁・不漁になったとは限りません。
• 回遊経路は、国の資源評価などに書かれた「どの季節に、どの海域を北上・南下するか」をもとに、このサイトで描いた模式図です。年によって大きく変わり、実際の魚群の位置や今年の漁場を示すものではありません。

統計表の記号